年収1000万への道 → 「社長のヘッドハンター」が教える成功法則
マネー・ヘッタ・チャンのモノガタリ
むかしあって、これからもおこるお話
あるところに、お金が大好きでいつもお金のことばかり考えているフエーテルという若者がおりました
フエーテルは最近就職活動を始めることになったので、どの企業に行くか悩んでいました
フエーテルはお金も好きでしたが、人助けも好きな若者でもありました
なので、企業で人助けをして、なおかつ年収1000万になろうという野心をもって、人助けサービス系企業に内定をもらいました。
最初の数年は、大学の同期との給料さもそれほどなく満足していたフエーテルでしたが、30代になって同窓生の給料の伸びが自分よりもずっと大きく、特に金融系は自分の倍以上もらっていて、あっさり1000万に達していると知ってショックを受けました
しかし、人助けサービス系の職場で何年間も過ごしたフエーテルが今更金融系に転職できるはずもありません
最初の企業選びで金融系を選んで、ボランティアで人助けをしていたらと、フエーテルは後悔しましたが、後の祭りだったとさ
めでたくなしめでたくなし
こんにちは、こんな天気の良い連休初日から4日間、連載やら次回作の構想やらで引きこもり確定！ テンションがヘッテル マネー・ヘッタ・チャンです
8月31日に宿題まったく終わってない小学生な気分です
とりあえず気分転換もとい現実逃避に久しぶりのブログ更新です
さて、そんな体たらくのヘッタ・チャンが今回紹介するのは「社長のヘッドハンター」が教える成功法則
今回の話のように初任給はいまいちだけど、数年我慢すると給料が急激にあがる企業がある一方、最初は高いけれど、その後なかなか給料が上がらず30代であっさり抜かれてしまう企業があったりします。
今回は某サービス業を例に挙げましたが、その業界の重要さや仕事内容を考えるともっと給料が払われるべきだとヘッタ・チャンは思うのですが、政府に紐付きでの業界なのでそれが難しく最近では若者からも敬遠されがちです
キャリアについて、もう一段深く考える必要がある時に本書の提示する意見はとても参考になります。
なぜかというとカリスマヘッドハンターの著者井上氏が、今回の話のように一般に思われていることがいかにプロのエージェントから見ると間違っているかを教えてくれるから
特に今回参照した年収1000万を得るためにはどうすればいいかの後半は目から鱗でした
最近読者の方から
「普通の人でも自分のやりたいことをやって、経済的に不自由のない生活を送ることは可能だと思いますか？」というお便りが来たのですが
回答として
「可能かどうかで言えば可能でしょう。ただそういう人は一握りでしょうという当たり前の結論をまずお伝えします
この結論からその可能性を高めるためにしなくてはならないことがあり、今やっていることで逆に止めなくてはならないことがあります。
一番良いのは、自分のやりたいと思っていることで経済的に不自由のない生活を送っている人がどのくらいいて 逆に目指したけどダメだった人がどのくらいいるかをまず調べてみてどうでしょう。」
と回答したのですが、その辺を考えるのにも「社長のヘッドハンター」が教える成功法則
頑張ってスキルを身につけているのに、身を粉にして同級生より働いているのに、給料があがらない。そうお嘆きの人には、正しい努力の知識を得てほしいのでぜひ読んでほしい。そう思う一冊でした
紹介したい言葉
20 「一〇〇〇万円の壁」は、「ビジネススキルの差×企業収益力の差（儲かる業種か否か）」にあります。
年収一〇〇〇万円の壁を超えること自体簡単なことではありませんが、ここには落とし穴が存在しています。それは、自分自身の頑張りよりも、その所属企業の収益力と人件費率の考え方にかなり依存するという事実です。
端的に言えば、「年収一〇○○万円を超えたければ儲かっている会社を選べ」ということなのです。
自分のスキルを上げることはもちろん大事ですが、業種・業界選びがズレていたら、どれだけ優秀であっても高い年収は望めません。遂に、ある業種では執行役員・取締役でも一〇〇〇万円以下なのに、別の業種では課長クラスで突破できる。あるいは専門職で二十代後半でも一〇〇〇万円を超える。
そんなことが超こります。
個人的には、平均年収の高さを第一優先で業種・業界を選ぶことはおすすめしませんが、そういった構図が確固たるものとして存在しています。
個別的に言えば、その会社の社長がケチでないことです。
しっかりと収益を上げ、それを従業員に還元することを大切にしている会社と、人件費も自社のコストを圧迫する経費科目としてとらえる会社とでは、同一業界でも数％から数十％も給与水準が異なるケースがあります。
儲かるビジネスモデルを待ち、しっかりと人件費に還元・投資しているかどうか。年収一〇〇〇万円を超えたいなら、自分の所属業界と経営者の人件費に対する考えをしっかりと見極めましょう
抜粋ここまで
（注：紹介のため、改行や行間を一部訂正しています）
